職場の生産性を上げる住宅手当
1.脳のゴールデンタイム
朝起きてからの3時間は、脳のゴールデンタイムと呼ばれ最も集中力やる気が得られる時間帯です。脳科学者の茂木健一郎さんが推奨し、有名になった理論です。
その中で、朝の時間帯は前日の記憶が睡眠によってリセットされ、脳内物質の分泌が多く集中力や意欲が出やすい時間とされています。
会社としては、この時間帯に業務を行ってもらえるようにしたいものですが、首都圏の住宅事情をみるとそうはいかないのが現実です。身支度を整え、電車に揺られて会社につく。その頃には、起きてから3時間など過ぎさってしまっていることもしばしばです。身支度の時間は、会社が影響を及ぼすことはできません。しかし、通勤時間には多少影響をあたえることができます。住宅手当の設定がその方法です。
2.住宅手当の意義
住宅手当の起源は、大正時代ころまで遡るといわれ、社宅がないまたは不足していて社宅に入れない労働者に借家料の補助として、支給されていました。
現在は賃金体系のシンプル化が、トレンドであり、住宅手当は、家族手当などとともにゆるやかに廃止の方向に向かっていると言われます。もちろん、支給していない会社もたくさんあります。しかし、会社の近くに住んでもらうことの動機づけとして設定することで、生活補助のための手当としてではなく、人材活用上の意味を持ってきます。
前述した脳のゴールデンタイムの活用による効率向上、または通勤時間削減による従業員の健康増進という効果があるからです。通勤時間の長さは、慢性的な疲労感や睡眠不足などとの相関関係があります。
もちろん従業員には、自由に住む場所を選ぶ権利がありますし、持ち家に住んでいる場合や、家族がある場合は、転居は簡単ではありません。ゴールデンタイムは、従業員が、自分なりに活用していれば問題ないでしょう。
3.まとめ
では、通勤手当はどうでしょう。この視点から言うと手厚すぎる場合、長時間の通勤を助長してしまうことになります。しかし、採用難の現在広い範囲から人材を確保するのは、必然であり悪いことではありません。
職場の効率や従業員の健康を重視した健康経営が注目される現在、既存の手当の新たな視点としてご紹介しました。
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