現場を守る「盾」が砕ける前に
早春の候、皆様いかがお過ごしでしょうか。
年度末の繁忙期、多くの企業で最も奔走されているのは、部長や課長といった中間管理職の方々ではないでしょうか。
日本企業の現場では、部下には「無理をしないで」と配慮しつつ、あふれた業務と責任を管理職が一手に引き受け、夜遅くまで対応している…そんな光景が少なくありません。
その姿は、経営課題と現場の実情との間に立ち、組織を守る「盾（たて）」のようでもあります。しかし、責任感の強い「個人」の献身に依存しすぎる状態は、企業経営のリスク管理として危うさをはらんでいます。
「管理職だから残業は当然」「なんとかするのがリーダーの仕事」。そうした空気が常態化し、現場を守る要（かなめ）である彼らが倒れてしまえば、組織機能そのものが停止しかねないからです。
今、求められているのは、組織のメンテナンス―業務の断捨離や人員配置の最適化―を個人の努力任せにせず、「経営の責任」として仕組み化することではないでしょうか。
昨今は、育児や介護など、時間的な制約を持って働く社員も増えています。「残業を前提とした業務量」を根性論でカバーする昭和的なスタイルは、物理的に維持できなくなりつつあります。
誰かが無理をして穴埋めをするのではなく、「定時内に終わらない業務設計そのもの」を見直さなければ、業務過多と疲弊のいたちごっこは終わりません。
4月から新年度が始まります。
新しい期に必要なのは、現場の尻を叩くことではなく、組織全体で勇気を持って業務の総量をコントロールし、「やらないこと」を決める戦略です。
「長時間労働ができる人」だけが支える組織から、限られた時間の中で全員が成果を出せる仕組みへ。心身ともに健康なリーダーと従業員が、長く活躍できる環境作り。それが、これからの企業成長の鍵となるはずです。
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