投資信託の選び方：インデックスファンドとアクティブファンド

投資信託のランキングは、オルカン、Ｓ＆Ｐ500などのインデックスファンドが上位を占めています。

人気のインデックスファンドですが、リスクが低いわけではありません。

今回はインデックスファンドとアクティブファンドを比較してみましょう。

1 インデックスファンドとは？

インデックスファンドは、日経平均株価やＴＯＰＩＸといった指数に連動するように設計された投資信託です。

組入銘柄が指数の構成銘柄と同一で、銘柄の調査や分析といった手間がかからず低コストで運営できるため、手数料（信託報酬）を低く抑えることができます。低コストで効率的に市場平均のリターンが取れるという分かりやすさが特徴です。

代表的な指数

※は、時価総額加重方式を採用

日本株式　：日経平均株価・TOPIX（※）
米国株式　：S＆P500（※）・ダウ工業平均・NASDAQ100（※）
世界株式　：ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス（※）
　　　　　　ＦＴＳＥ グローバル・オール・キャップ・インデックス（※）
新興国株式：MSCI エマージング・マーケット・インデックス（※）

指数の多くは「時価総額加重方式」で計算されています。

「株価×発行済株式数」で求められる時価総額合計を、基準となる一時点からどれだけ変動したかを表しています。過去たくさんの株式を発行してきた「大企業」や、投資家の「買い」を集めている人気銘柄の比率が高くなります。反対に中・小型の企業や、発展途上中の企業の比率は小さくなります。

米国S＆P500の構成銘柄で、上位の7銘柄【マグニフィセント7】とそれ以外の銘柄を比較すると、マグニフィセント7が上昇の要因を大きく占めており、それ以外の銘柄は上昇せずほぼ横ばいの動きとなっていることがわかっています。

より優良な銘柄を抽出した以下のような指数もあります。

S&P500トップ10指数

S＆P500の構成銘柄のうち、時価総額上位10社の株式で構成
毎年6月に構成銘柄を見直し、年4回構成比率を調整する

S＆P配当貴族指数

25年以上連続で増配、時価総額30億米ドル以上といった条件をクリアした銘柄のみで構成される

2 アクティブファンドとは？

アクティブファンドは、指数を上回る、または指数に捉われずにリターンの獲得を目指すよう設定された投資信託です。

ファンドマネージャーと呼ばれる運用のプロフェッショナルが企業取材等を通して様々な企業を調査・分析し投資判断をしています。

株式市場においては、その企業の価値が適切に評価されておらず、その評価の見直しが見込める企業も存在します。多くの企業の中から、こうした企業を選別して投資を行っていくのがアクティブファンドの特徴です。人の手や手間がかかるため、信託報酬は高くなります。信託報酬以上の利回りを取れず、インデックスファンドに負けてしまうアクティブファンドも多くあります。

アクティブファンドの中には株式市場の一時的なブームを取り扱うものもありますが、新興国などの経済成長率が高い国や地域の株式に特化したファンドや、グローバルで成長率の高いテクノロジー関連企業などに投資をするアクティブファンドなど、産業として中長期で成長するセクターを選ぶことがポイントです。

3 インデックスファンドとアクティブファンドの使い分け

本来投資においては、安い時に買って高い時に売れば利益が大きくなります。インデックスファンドは、市場が上がれば同じように上昇し、下落すれば同じように下落します。アクティブファンドでは、市場が上がった時に利益を確定し現金を多めに蓄え、市場が下がった時に割安な優良株を買うなど、機動的な運用ができるという側面もあります。

自分で情報を得て判断できる資産については、個別銘柄や戦略的なアクティブファンドを活用し、情報入手や直接投資が難しい地域や資産はインデックスファンドを活用するのも良いでしょう。反対に、情報入手や直接投資が難しいからこそ、アクティブファンドでプロのリサーチ力を活用するのも良いでしょう。

まとめ

iDeCoなど確定拠出年金やNISAつみたて投資枠を使った長期にわたる資産形成には、基本の資産をインデックスファンドのつみたて投資で運用し、興味のあるテーマなどをアクティブファンドで追加してはいかがでしょうか?景気後退が心配される現在では、公益株や内需関連の優良株など、不景気でも強いセクターに特化したファンドを選ぶ選択肢もあります。

投資をする上で、目的と運用できる期間、本人のリスク許容度と金融リテラシー（金融の知識・情報収集力・理解力・判断力など）によって、投資する商品の選び方は変わってきます。8月初旬の株価暴落時でも、つみたて投資なら割安で買えるチャンスになります。パニック売りをする事がないよう、保有の目的を再確認し、下がった時の損切りルールを決めるのも有効です。

 

 

 

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